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ボンダイ(ボンK日報)

あれやこれや

2020年代の日本文化を予言してみた

誕生日記念にUPします。

 

2020年代の日本文化はこうなるだろう

1.文化のルネサンス(自動車産業の復権)

 かつて日本には大規模な自動車市場が存在しました。国内のメーカーから欧州のメーカーまで関わる大規模なディーラーネットワークが存在し、バイクを含めて全国規模のネットワークを持っていました。しかし、2000年代以降日本の自動車市場は急激に衰退します。当時、一部の地域を除けば日本の自動車・バイクは近代化が遅れていました。2010年当時、外国のバイクでは当たり前だった4スト車両もごく少数で、どこの地域も2ストバイクばかり走っている有様でした。道路網も、住宅街を走るような小型車しか入れないようなものが多数で、近代化の遅れた道路交通は日本人から見放され、しだいに日本の自動車市場はサブカルに置き換わりました。日本人の鉄道コンプレックスぶりは、当時の東アジア人から見ても酷い状態でした。このことが、後に一悶着を起こします。

 しかしながら、世界的な戦乱の進展により自動車需要は逼迫し、またテロリズムによる鉄道施設の荒廃が社会問題化し、平安期前提の鉄道中心の交通経済は限界に達します。日本はアジア最大の機密施設を抱える主要国家であり、経済問題の解決のためには重工業を再生する以外に無いという結論に達しました。2016年に入り、日本は有事対策を行うことが最重要課題となりました。当時、保守国政の長であったL党とK党は、鉄道網の改造(貨物列車網の整備と地下鉄の整備)の導入を推していました。当時、鉄道は先進国のステータスを表すものとして考えられており、しかも鉄道ならば免許などの手間が不要なので日本人からも支持されると考えたのです。2016年の国連の経済政策において、日本は重点対策国家とさせれおり、当時の大国番付に、アメリカ、中国、EU、ロシアとともに選ばれています。国連が日本を大国扱いしてくれていることから、鉄道の再生には何の問題もない状態にありました。2016年前半、日本の人々は鉄道網が改善して軍事大国に変化すると信じていました。
 青天の霹靂というか、2016年の選挙においてなんと保守・右翼政党は敗北し、左翼政党の連立政権が誕生、J党が与党第1党になりました。J党は、主要産業の復活と道路交通再生を公約に掲げていました。同年の選挙により、日本の交通政策は、道路回帰と言うことで方針が決まりました。当時、都市部も、空港と並び道路の普及にも力を入れており、すでに韓国、アメリカで上質の道路網が開通していましたから、道路への機種変更は特に問題は無いはずでした。しかし、国民から激しい反対運動に見舞われます。大衆紙が「J党は、鉄道の利用を禁止して、骨董品の車社会を復活させようとしている」という記事を載せたらさあ大変、国会議事堂はたちまちデモ隊に取り囲まれました。1990年代から衰退したあの時代から取り残された骨董品の自動車産業のイメージが強く国民に残っていたのは事実でした。J党は、韓国・中国の自動車産業を視察した上で、近代的な自動車に都市部の交通を賭けてみようと決心しており、韓国の道路網導入に携わった担当者を引き抜いて責任者に据えておりました。J党は、「これは反対派の方々我々の交通計画を聞いてもらえるチャンスです!」ということで、徹底して市民と協議する方策を選びました。1年のうちに10回もの協議会が開催され、反対派の多くは自動車交通の意義を理解し、賛成派に転じました。こうして、今日を迎えます。

2.地域資本の再生

 日本は1990年代では多くの都市において、地元資本での商業があったが1990年代後半に、そのほとんどが衰退した(東京と西日本だけが生き残った)。しかし、2004年に四国で地元資本のデパートが復活すると、2016年には神奈川、2017年には札幌でも相次いで地域資本商業が新たに整備された。そして、2020年現在では30都市でそれが復活しているが、それらの中でも、もっとも都市計画と連動して整備され、その都市の様相を大きく変容させたのは、さいたま市のデパートである。
 さいたま市は関東中部、埼玉県に位置する。県の中心都市ではあるが、人口は約110万人弱とそれほど大きくはない。さいたま市は、以前は充実したデパートのネットワークを有していたが、1990年代に廃止してショッピングモールに替えた。その結果、大手資本の売り上げが増大するのだが、日本の都市遺産にも指定された鉄道街はショッピングモールに欠かせない自動車の道路が狭く、増え続ける客の処理もできず、都市の未来を奪うような過度な大手依存は、素晴らしい街並みを楽しむことを困難にした。
 このような状況を打開するための対策として、2010年代に入りさいたま市は歴史的街並みのショッピングモールを排除する都市計画を整備し、それと同時にターミナル駅からショッピングモールを排除し、さらに新しい近代的な商業施設を導入することにした。大手資本の消費施設を排除し、観光空間を創出し、またその空間に百貨店を置くようにしたことで、単にショッピングモールの代替施設としてだけでなく、活力を失っていた地域経済を刺激し、その活性化にも寄与することになる。
 その後も地域資本の再生は段階的に拡張しており、現在では、東北地方と北海道地方で私鉄復活の動きもある。